山形経済研究所 －創刊号－

山形経済研究所を設立し、定期的に発信していくことにしました。

2004年1月1日の『山形新聞』に地域活性化に向けてのプロローグとして作家井上ひさし氏（川西町出身）と東京大学大学院教授大沼保昭氏（山形市出身）の対談が掲載された。対談の内容は、山形市の中心街である "七日町" の再活性化についてで、井上氏は、「渋谷スペイン坂がNHKホールや渋谷公会堂、パルコができて以来若者の中心となったことを引き合いに七日町に劇場を造る構想」を語っており、また、井上、大沼両氏は、「近年、消費行動が山形市内から仙台へ移ってきていることも例に、山形市内を再活性化するためには逆に山形で消費する独自のコンテンツをつくることが必要である」とも語っている。（現在、この劇場計画は着実に進んでいると聞いています。）
このように、様々な分野の方が地元山形のために何らかの行動を起こそうとしている中、私自身も当研究所を設立し、山形経済の再活性化を促すためには今後どのようなことが必要なのかを多角的な視点で考えていきたいと思っています。今後は、スポーツ、政治、経済、企業、映画、温泉、食べ物、風土、交通など様々な分野をテーマに提案していく予定です。

最初に、山形県を分析するにあたり、山形県の人口推移を見てみたい。
現在、山形県は、年々人口が減ってきている。しかし、年齢階層別に見ると、減ってきているのは、若年人口と生産年齢人口といわれる０－１４歳、１５歳－６４歳の人口であり、逆に６５歳以上は増加傾向にある。これは、日本全体の大きな流れと同様であるが、特に地方は人口の減少に危機感を持ち対処しなければならず、今後はより魅力的な生活環境を整え若年人口の増加、県外流出を防ぐ努力が必要である。